大企業では複数の業務に対して、異なるシステムを導入していることも珍しくありません。それぞれの業務システム導入時には、相見積もりをとりベストなシステムを導入することが正しい選択と考えられているからです。しかし、マルチベンダーのシステムを導入したことが、運用を担う情報システム部門担当者の悩みの種となることが少なくありません。ここでは、製造業A社のシステム構成事例と運用課題、その解決方法を紹介します。
製造業A社のシステム構成と運用現場
製造業A社はある製品では国内シェアトップを誇る大きな企業です。各業務向けに複数のシステムを導入しており、複数のベンダーが分け合って情報システム開発を行ってきました。システム開発後は本社の情報システム部門で運用管理を行っています。各システムを構築したベンダーは運用支援の形でシステムの保守をバックアップする体制となっています。
システム構成
運用手順
トラブル発生時は監視システムよりメールを受け取った情報システム部門担当者が起点となり、対処するフローが組まれています。情報システム部門担当者で手に負えないようなトラブル内容の場合は、運用支援担当となっているシステムベンダーに連絡し対処を検討します。
- サーバートラブル、アプリケーショントラブルが発生すると、各サーバーに導入された監視パッケージや監視バッチから、情報システム部門担当者へメールで通知される。
- メールの情報に加え、リモートデスクトップ接続（Windows）、SSHでの接続（Linux）、VMwareのWebコンソールなどを駆使し、各サーバーや端末にリモート接続を行い調査する。
- 対処が確立されているトラブルならば対処を実施。対処、原因などが不明な場合は上司にエスカレーションおよびベンダー担当者へ連絡し、調査を依頼する。
- システムを利用する現場の業務に影響が出る場合、業務部門担当者と回避方法を考える。
情報システム部門担当者の悩みと課題
トラブル発生時の連絡は、システムの導入時期がずれていることもあり複数の方式が存在しています。基本はメールベースですが、メールのフォーマットなどは統一されていません。また、パッケージ製品には管理コンソールもありますが、単一のサーバーの情報しか見られないためあまり使用頻度は高くありません。
サーバーOSにはWindows、Linuxが混在し、サーバーも物理サーバーと仮想サーバーが混在しているため調査手順も複雑化しています。サーバーのハードウェアも複数メーカーのものを採用しているため、それぞれのインフラに付随する監視方法が導入されています。
3つの悩み
- トラブル発生の端緒としてメールで通知されるが、メールに記載されているメッセージではどこで何が起きているかがわかりづらい。
- システムごとにサーバー、アプリケーション、監視システムなどが散らばっており、新たなメンバーが運用保守に入るにはハードルが高い。保守作業効率も悪い。
- 現在担当している運用保守対象のシステムは自部門内で自分しか知らないことが多くなっており、休みの際に人に任せるのが難しくなってきている。
また、これらの直接的な悩みによって運用保守作業に時間が取られることが原因で、新規プロジェクトに取り掛かれないことも連鎖的に発生しています。
3つの課題
A社の情報システム部門担当者の運用保守業務は、簡素化、単純化が必要な状況となっています。運用保守業務を改善しないと、他の企画などに影響を与えかねない状況です。
これらの問題を解決するために、課題を絞って業務改善を図る必要があります。A社担当者は課題を以下に絞りました。
- メールのフォーマット、送り先を統一し、チェックポイントを整理したい。
- 管理対象のサーバー、OS、アプリケーションの種類が多く、対応手順が別々なので、状況確認方法だけでも統一したい。
- 対象システムの運用保守が属人化しているため、他の人でも運用、保守対応がしやすい環境を整えたい。
このような運用保守における課題の発生は、製造業の現場に限った問題ではありません。ある程度規模のある事業を行っている会社の情報システムでは、別々のベンダーによって作られた複数のシステムが稼働し、その監視作業はバラバラで、運用コストが増大している状況はよくある事例でもあります。月々の担当者の作業が10時間無駄にかかっているのならば、年で120時間、システムが5年稼働するならば600時間分のコストを無駄にしてしまう状況といえます。
解決方法
ここからは、A社のような課題に対して日本語に対応したSaaS型オールインワン監視ツール「Site24x7」を活用した解決方法を紹介します。
監視対象となるサーバーOS、アプリケーションにエージェントを一括でインストールすれば、前述の課題を解決するためのSite24x7への設定はすべて管理画面から可能で、以下にまとめられます。
- しきい値とメール通知の設定
- 監視内容を一目で見られるようダッシュボードを設定
- 自分以外の情報システム部門メンバーも利用できるようユーザーを追加
その結果、得られる効果は以下です。
- サーバーOS、アプリケーションの状態監視を一元管理化
- 一元管理した状態監視によりメールでの通知もフォーマット統一
- トラブル対応時のファーストステップをSite24x7のチェックとし単純化（属人化を防ぐため部内メンバーに共有可能）
- 運用保守業務を効率化でき、新規プロジェクトにも対応可能
また、これを機に監視システムのポリシーを洗い直し、再設定を行うこともできるでしょう。全体的な仕組みとトラブル時の運用手順の統一化により、Site24x7を監視システムの窓口と定め、サーバーOS、アプリケーションなどのトラブル情報を集約する統合監視機能を持たせることも可能です。
マルチベンダー環境の一元化ならSite24x7
A社の事例は、A社が長年かけて作ってきた環境によって発生した課題です。しかし、これはどの企業でも起き得ます。テクノロジーは進化のスピードが速いため、導入時期が異なれば採用するテクノロジーも変わります。そのため、ある程度の事業規模を持った企業の情報システム部門では、マルチベンダー環境、ハイブリッドクラウド環境を管理するのが当たり前となっています。
そんな時代に対応したSite24x7は、AWSやAzure、GCPといった最新技術を短期間でサポートしています。現行のシステムの監視だけでなく、今後新たに導入することになるシステムも監視対象に追加できるのも魅力のひとつです。
その上、導入コストも低くスモールスタートできるため気軽に取り組める運用改善手段ではないでしょうか。
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